講師紹介

6月6日(月)午前

講演「Nokia: A serial Transformer」

リスト・シラスマ 氏
リスト・シラスマ 氏
ノキア コーポレーション (フィンランド) 会長
講師略歴

1966年生まれ。ヘルシンキ工科大学 理学修士(生産管理工学・経営)。1988年にF-Secureを創業し、1999年に株式公開。2006年11月まで社長兼CEOとして勤務し、以降、取締役会会長を務めている。F-Secureは世界各国に20の事業所と940名超の従業員を擁する、オペレータ経由のセキュリティーサービス提供(Security as a Service)分野におけるグローバルリーダー企業である。

2012年5月、ノキアの会長に任命された後、シラスマは史上最も成功した企業変革の例において、同社をリードした。彼が指揮した4つの取引案件(NSNの全オーナー権の買い上げ、携帯端末事業のマイクロソフトへの売却、ノキアの地図事業の売却、アルカテル・ルーセントの買収)を経て、ノキアは破産の予備軍から優良で世界的なテクノロジーリーダーへと変貌した。3年弱で5倍に値上がりしたノキアの株価がそれを反映している。さらに顕著なのはノキアの企業価値で、シラスマの会長就任直後につけた15億ユーロ(1ユーロ=123.52円換算で1,853億円)以下の底値は、2015年初頭の200億ユーロ(同・2兆4,704億円)超へと、一気に向上した。

ノキアの変革は、シラスマによる取締役会や経営陣の刷新も伴った。旧チームから残る経営チームメンバーはわずか1名である。シラスマは「ノキアのアトム(原子)は全て変わったが、150年の歴史をもつ会社のスピリット(魂)は生き続けている」と、ことあるごとに述べている。

講演「The Future of the Internet Starts Here」

トム・レイトン 氏
トム・レイトン 氏
米アカマイ・テクノロジーズ 最高経営責任者
講師略歴

1998年にAkamai Technologiesを共同設立し、Akamaiのチーフサイエンティストを14 年間務めた後に最高経営責任者に就任。Akamaiのテクノロジーに関する将来のビジョンを持つ先見者であり、Akamaiの戦略方針の決定においてシニア・マネージメント・チームを率いながら、世界各国のお客様やパートナーと直接交流しています。また、取締役会にも参加しています。

ネットワークへのアルゴリズムの応用において世界でも有数の権威であり、Akamai設立の背景には、Webの混雑を解消する方法を応用数学とアルゴリズムの観点から開発することができるという彼の発見がありました。Akamaiはこれを実証するため、110か国以上の200,000台以上のサーバー、世界中の1,400台以上のサーバーから成るネットワーク上でコンテンツおよびアプリケーションを動的にルーティングする、世界最大の分散コンピューティングプラットフォームを構築しました。Leighton博士は、Akamaiでの技術的功績により、U.S. News & World Reportで技術革新者トップ10に選出されました。

AkamaiのCEOに就任する前は、マサチューセッツ工科大学で応用数学教授を務め、同大学のコンピュータ科学人工知能研究所(CSAIL)のメンバーでもありました。
コンテンツデリバリー、インターネットプロトコル、ネットワーク用アルゴリズム、暗号文、Digital Rights Managementなどに関する数多くの特許を保有。これまでの実務経験のなかで、政府、産業、学術関連のさまざまな審査委員会、プログラム委員会、編集委員会等の委員を務めてきました。2,000名の会員からなるAssociation of Computing Machinery Special Interest Group on Algorithms and Complexity Theoryの前会長として、2期の任務を終了。また、Journal of the ACMの前編集長としても2期にわたって任務を担当しました。2003年から2005年までPresident's Information Technology Advisory Committee(PITAC)の委員を務め、その間、サイバーセキュリティに関する分科委員会の議長を務めました。Leighton博士は米国芸術科学アカデミー、全米技術アカデミーおよび全米科学アカデミーの会員です。

100件を超える研究論文を発表しており、並列アルゴリズムおよびアーキテクチャに関する主要な論文は数カ国語に翻訳されています。プリンストン大学にて工学の理学士号を取得し、最優秀の成績で卒業。マサチューセッツ工科大学で数学の博士号を取得。

講演「“Transform. Transcend.”で実現するビジネストランスフォーメーション」

庄司 哲也 氏
庄司 哲也 氏
エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社 代表取締役社長
講師略歴

1954年2月28日生まれ 東京都出身

[ 学 歴 ]
 
1977年3月
東京大学経済学部卒業

[ 略 歴 ]
 
1977年4月
日本電信電話公社入社
2005年7月
西日本電信電話株式会社 人事部長
2006年6月
同 取締役 人事部長
2009年6月
日本電信電話株式会社 取締役 総務部門長
総務部門内部統制室長兼務
2012年6月
エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社 代表取締役副社長
2015年6月
エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社 代表取締役社長(現職)

セッション1「IoTが変えるものづくり」

パネリスト
平手 智行 氏
平手 智行 氏
米国デル社 バイスプレジデント 兼 デル株式会社 代表取締役社長
講師略歴

1961年2月24日生まれ 横浜出身

2015年8月1日に米国デル社 バイスプレジデント 兼 デル株式会社 代表取締役社長に就任。日本法人全体の経営及びエンド・ツー・エンドソリューションの展開を統括し、総合ITカンパニーとして日本市場におけるビジネス拡大の責務を担っています。

平手は、1987年に日本IBMに入社。以後、25年間、同社における要職を歴任してきました。アジア・パシフィック地区経営企画(2000年)、米IBM本社の戦略部門(2002年)を経て、2006年に執行役員 兼 米IBM本社のバイスプレジデントに就任しました。国内では主に、通信、メディア、流通、公益等の業種別事業、並びにサービス事業を統括。2011年12月末日付で同社執行役員 経営企画・マーケティング&コミュニケーション担当を退任した後、米国ベライゾン エリアバイスプレジデント 兼 ベライゾンジャパン合同会社 執行役員社長に就任し、同社の業績拡大に貢献しました。

パネリスト
山名 昌衛 氏
山名 昌衛 氏
コニカミノルタ株式会社 代表執行役社長
講師略歴

1977年、ミノルタカメラ株式会社(のちのミノルタ株式会社)に入社。新興国の市場開拓や英国駐在等での海外販売や、全社経営企画に携わった後、買収した米国プリンター会社のCEOを務める。帰任後はミノルタの執行役員として、企画本部経営企画部長と情報機器事業統括本部副本部長を兼任し、コニカとミノルタの経営統合推進の一翼を担った。経営統合以降は分社体制下で、持株会社常務執行役として経営戦略担当、取締役兼務常務執行役として情報機器事業会社社長を歴任後、2013年4月に取締役兼務専務執行役(情報機器管掌)に就任。2014年4月より代表執行役社長に就任し、現在に至る。

社長就任後は、中期経営計画「TRANSFORM 2016」のもと、顧客の課題解決を実現する付加価値の提供を通じた社会的存在価値の向上に向けて、強いリーダーシップを発揮している。
デジタルビジネスへの取り組みに関する外部講演多数。

パネリスト
トーマス・パン 氏
トーマス・パン 氏
プロトラブズ合同会社 社長
講師略歴

トーマス・パンは、2010年にプロトラブズ合同会社の社長兼米本社Proto Labs, Inc.の役員に就任。同社へ参画後5年間で日本法人の売上を10倍、顧客を2,000社へと拡大し、現在に至る。

自身のキャリアは、1989年米国3D Systems社での3Dプリンタの研究開発より始まり、1995年にスイスCiba-Geigy社の光造形樹脂研究開発センターを技術長として設立。
1999年に米国3D Systems社より日本マーケット開拓の任を受け、2002年にスリーディー・システムズ・ジャパン社を設立。同社代表取締役社長を務め、2009年からは同社アジア太平洋担当事業統括部長を兼任。

カリフォルニア大学の物理科学学部にて学士号取得。
南カリフォルニア大学で高分子物理化学の博士号を取得。

高校卒業まで日本で過ごした中国系アメリカ人。日英ともにネイティブ。

プロトラブズは独自のデジタル マニュファクチャリング システムにより、試作と小ロット生産を受託しています。3D CADで設計されたパーツのネット見積りを平均3時間で回答し、納期はCNC切削加工で標準3日、射出成形は10日を厳守しています。日本のものづくりの競争力をスピードで支えます。

パネリスト
古河 建規 氏
古河 建規 氏
SOLIZE株式会社 代表取締役社長
講師略歴

2013年よりSOLIZE代表取締役社長。
SOLIZEグループは、自動車/インフラ/ヘルスケア産業を中心に、約1000人のエンジニアが3次元CADを使いこなし、製品設計及び解析領域の業務推進をしています。また、最近は、高度化する自動車の機能のためのソフトウエア開発にはシミュレーションが多いに利用されています。この支援のため、MBD領域で様々な領域を請け負っています。
また、BtoBでの3次元試作領域で日本最大のキャパシティを持ち、自社で車一台分の試作品を製造いたします。また、日本最大の金属造形工場を昨年立ち上げて、お客様と技術開発をしております。
IOTでは、人、場所、モノという概念が変わります。場所やモノは、3次元データでの開発や3Dプリンターで様々な変化が起きます。最後は、人の領域が最も大切になると考えています。SOLIZEグループでは、製品開発する人の判断を可視化し、デジタル化した上で、新たな価値を創造する変革エンジニアリング業務をコアに、グローバルな製品開発体制を支援していきます。

パネリスト
レグーラマン・アヤスワミー(レグー) 氏
レグーラマン・アヤスワミー(レグー) 氏
タタコンサルタンシーサービシズ(インド)
副社長 兼 エンジニアリング&インダストリアルサービス グローバルヘッド
講師略歴

1994年にタタコンサルタンシーサービシズ(TCS)入社。プロジェクトマネジメント、カスタマー・リレーションシップ、能力開発と人財管理などの分野において約30年におよぶ豊富な経験を持つ。TCSでのキャリアの中で、フォーチュン500に挙げられている企業を含め多くの製造業のお客様と緊密な関係を築いてきた。

TCSのエンジニアリング&インダストリアルサービス(EIS)部門を率いる以前の1997年から2000年にはアメリカ・シンシナティでリージョナルマネージャーを務め、1994年から1997年には複数のデリバリーセンターを率いた。
また、TCS入社前はインド国営の総合電機機器製造会社であるBharat Heavy Electricals Limitedに勤務。

TCSはインダストリアル・インターネット・コンソーシアム(IIC)に参画し、遠隔での診断及びアナリティクス技術をベースにした設備管理向けソリューションなどの開発に注力している。レグーは、IoT、インダストリアル・インターネットおよびインダストリー4.0の関連団体に所属し、TCSにおいてさまざまな業界にサービスの変革をもたらすよう取り組む。また、インド政府とインドのIT関連企業が加盟する団体であるNASSCOMによって設立された、IoTに関する研究拠点(センターオブエクセレンス)の運営評議会の一員でもある。

EISは、自動車、航空、ハイテク、医療機器や産業機械だけでなく、消費財、公共、石油・ガス、化学品、製薬、資源といったプロセス産業を含む多種多様な業界に広がるお客様へ、イノベーションとスピード感ある製品開発(R&D)を実現し、製造現場へシームレスに取り込む支援をしている。

インド工科大学マドラス校にて機械工学修士号を、また、マドラス大学にて機械工学学士号を取得。

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6月6日(月)午後

講演「デジタル産業革命を支えるNEC」

新野 隆 氏
新野 隆 氏
日本電気株式会社 代表取締役 執行役員社長 兼 CEO
講師略歴

1954年9月8日生まれ 福岡県出身

[ 学 歴 ]
 
1977年3月
京都大学工学部卒業

[ 略 歴 ]
 
1977年4月
日本電気株式会社入社
2004年4月
第二ソリューション営業事業本部長
2006年4月
金融ソリューション事業本部長
2008年4月
執行役員 兼 金融ソリューション事業本部長
2008年8月
執行役員
2010年4月
執行役員常務
2011年6月
取締役 執行役員常務
2011年7月
取締役 執行役員常務 兼 CSO
2012年4月
代表取締役 執行役員副社長 兼 CSO 兼 CIO
2016年4月
代表取締役 執行役員社長 兼 CEO

講演「Human Centric Innovation
   ―Driving Digital Transformation」

田中 達也 氏
田中 達也 氏
富士通株式会社 代表取締役社長
講師略歴

1956年9月11日生まれ

[ 学 歴 ]
 
1980年3月
東京理科大学理工学部経営工学科卒業

[ 職 歴 ]
 
1980年4月
富士通株式会社入社
2000年4月
同社 産業営業本部
産業第二統括営業部プロセス産業第二営業部長
2003年4月
富士通(上海)有限公司 日系統括営業部総経理
(現 富士通(中国)信息系統有限公司)
2005年4月
富士通(中国)信息系統有限公司 董事兼副総経理
(兼)富士通香港有限公司
2009年12月
富士通株式会社 産業ビジネス本部長代理
(グローバルビジネス担当)
2012年4月
同社 執行役員
(兼)産業ビジネス本部長
2013年5月
同社 執行役員
(兼)産業・流通営業グループ産業ビジネス本部長
2014年4月
同社 執行役員常務
(兼)Asiaリージョン長
2015年1月
同社 執行役員副社長
(兼)Asiaリージョン長
2015年2月
同社 執行役員副社長
2015年6月
同社 代表取締役社長(現在に至る)

講演「ウェイボー、中国を理解するための重要な方法」

蘇 珍妮 氏
蘇 珍妮 氏
新浪微博国際(中国) 総経理
講師略歴

蘇珍妮は、新浪(ナスダック:SINA)及び微博(ナスダック:WB)国際部社長であり、新浪ネットワーク及び微博の海外業務責任者でもある。

この役割を与えられた彼女は、経営戦略の計画と実施に専心し今までにない成果を上げ、新浪及び微博の世界的な価値向上に大きく貢献した。フォーカスしたのはグローバルパートナーとの協力関係の強化であった。このミッションは新浪、微博を際立たせ、ニュービジネスの機会を追求することであった。

その他、蘇珍妮は、販売推進とネットワーク運営で優れた業績を上げ、世界各地のメディア、広告業界、同業者、同業者リーダー、専門協会並びに政府と良好な協力関係を有している。

15年にわたる戦略的管理運営の経験に基づき、彼女は新浪及び微博の全世界における業務の拡大を成功に導き、各分野の協力パートナーとの関係を構築し、海外市場の有力クライアントとの協力を強め、新浪及び微博は中国及び世界における業界トップクラスの地位を誇っている。

セッション2「デジタルが促す顧客価値創造」

パネリスト
山内 雅喜 氏
山内 雅喜 氏
ヤマトホールディングス株式会社 代表取締役社長 社長執行役員
講師略歴

1961年1月11日生まれ

1984年4月
ヤマト運輸株式会社入社
2005年4月
同社執行役員
2005年4月
同社東京支社長
2005年11月
ヤマト運輸株式会社執行役員
2005年11月
同社人事総務部長
2007年3月
同社執行役員
2007年3月
同社人事戦略担当
2007年5月
同社経営戦略担当
2008年4月
ヤマトロジスティクス株式会社代表取締役社長兼社長執行役員
2011年4月
ヤマト運輸株式会社代表取締役社長兼社長執行役員
2011年6月
同社取締役兼執行役員
2015年4月
同社代表取締役社長兼社長執行役員
現在に至る

パネリスト
山田 大介 氏
山田 大介 氏
株式会社みずほフィナンシャルグループ
執行役常務グローバルプロダクツユニット長兼インキュベーションPT担当役員(CDIO)
講師略歴

1960年10月10日生まれ

[ 学 歴 ]
 
1984年3月
東京大学経済学部卒業

[ 職 歴 ]
 
1984年4月
入社
2002年4月
株式会社みずほコーポレート銀行業務推進部参事役
2002年12月
同 業務推進部次長
2005年5月
同 企画グループ統括役員付コーポレートオフィサー
2007年4月
同 産業調査部次長
2009年4月
同 産業調査部長
2011年4月
同 執行役員産業調査部長(2013年4月まで)
2012年4月
株式会社みずほ銀行執行役員産業調査部長
2013年4月
同 常務執行役員営業店副担当役員
株式会社みずほコーポレート銀行常務執行役員営業担当役員
2013年7月
株式会社みずほ銀行常務執行役員営業担当役員
(株式会社みずほ銀行と株式会社みずほコーポレート銀行が合併し、株式会社みずほ銀行として発足)
2014年4月
株式会社みずほフィナンシャルグループ常務執行役員 大企業法人ユニット長
株式会社みずほ銀行常務執行役員大企業法人ユニット長(2016年4月まで)
2015年4月
株式会社みずほフィナンシャルグループ執行役常務 大企業法人ユニット長
2016年4月
同 執行役常務グローバルプロダクツユニット長兼インキュベーションPT担当役員(CDIO)(現職)
 
株式会社みずほ銀行常務執行役員
グローバルプロダクツユニット長(現職)

パネリスト
髙橋 正巳 氏
髙橋 正巳 氏
Uber Japan株式会社 執行役員社長
講師略歴

米国シカゴ大学卒業、ソニーに入社。
テレビの新ブランド「ブラビア」を全世界で立ち上げるプロジェクトを牽引。2007年パリ転勤、フランス国内のテレビ事業プロダクトマネージャーに。
2011年INSEADでMBAを取得後、サンフランシスコに移り、ベンチャー企業の発掘、買収・投資・売却案件に従事。
2014年7月にUberに入社し、日本法人の執行役員社長に就任。

パネリスト
牧野 正幸 氏
牧野 正幸 氏
株式会社ワークスアプリケーションズ 代表取締役最高経営責任者
講師略歴

大手建設会社を経て、ソフト会社に入社。その後、大手コンピュータメーカーに出向、システムコンサルタントに。1996年にワークスアプリケーションズを設立。「20万人の学生があこがれる経営者アワード PERSONALITY部門」第1位(LEADERS’AWARD)や「理想の経営者No.1」に選ばれるなど、今最も注目を集めるIT企業の経営者である。主な著書に『「働きがい」なんて求めるな。』(日経BP社)など。

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6月7日(火)午前

講演「戦略的ICT資産としてのデータセンター
   ~インターコネクション(相互接続)の価値~」

スティーブ・M・スミス 氏
スティーブ・M・スミス 氏
米エクイニクス CEO 兼 プレジデント
講師略歴

2007年にエクイニクスのCEO兼プレジデントに就任しました。その前は、米ヒューレット・パッカードで、サービス部門の上級バイスプレジデントとして、企業組織のコンサルティングとインテグレーション、マネージドサービス、テクノロジー開発/サポート事業グループを統括していました。

HP入社前は、ルーセント・テクノロジーにてグローバル・プロフェショナル&マネージドサービス部門担当のバイスプレジデントを務めました。また、Electronic Data Systems Corporation(EDS)に16年間在籍し、アジア・パシフィック地域と米国西部地域の社長を含み、営業、営業開発、経営、買収に伴う統合、国際ビジネス拡大のマネジメントなど多岐にわたる職務を歴任しました。米軍に8年間在籍し、太平洋方面駐在米軍の司令官付き副官を務めた経験が在ります。ニューヨーク州ウエストポイントの米国陸軍士官学校を卒業し、工学理学士号を取得しています。

講演「クラウドのその先は:究極の近未来分散コンピューティング」

ロバート・シンプ 氏
ロバート・シンプ 氏
米オラクル・コーポレーション
クラウド・インフラストラクチャ プロダクト・マネジメント担当 グループ・バイスプレジデント
講師略歴

ロバート・シンプ(Robert Shimp)はグループ・バイスプレジデントとして、Oracle Linux OSやOracle VMによるサーバー仮想化、プライベート・クラウド向けアプライアンス等、クラウド・インフラストラクチャ向けのさまざまな製品のプロダクトマネジメントを担当しています。
これまで、新製品の市場投入計画に深く関わってきたほか、クラウド・コンピューティング、ビッグデータ、モバイル、ソーシャル、IoTといった幅広い分野で、長年にわたってオラクルの市場投入計画の策定に携わってきました。また、世界最大規模の企業を含む、数々の大企業のビジネスリーダーと密接に協力し、IT計画策定にも取り組んでいます。
シンプは、カーネギーメロン大学で電気工学と工学、公共政策の学士号を、ノース・カロライナ大学チャペル・ヒル校でMBAと法学博士号を取得しています。

セッション3「スマート技術がつくるインフラの未来」

パネリスト
マンダリ・カレシー 氏
マンダリ・カレシー 氏
HERE Japan オートモーティブ事業部 市場戦略本部 アジア太平洋地域統括本部長
講師略歴

ユニバーシティ・カレッジ・ロンドン大学院にて宇宙物理学修士号を取得。アジアに魅了され、90年代半ばに中国・日本を数多く訪れた後、1999年から日本でIT産業に関わる。地方自治体やソフトウェア企業勤務を経て、2005年に東京で日本初の高級ブランド向けモバイル位置情報連動型広告ビジネスを起業。Red Herring誌が選ぶ「アジアのトップテクノロジー企業家」に選ばれる等、数多くの受賞歴を持つ。2008年にはヨーロッパに渡り、TomTomやBinatone Telecom PLC、Nokia(現HERE)といった最先端IT企業と位置情報連動型ソフトウェアに携わった後、2014年にHEREのアジア・パシフィック市場向けオートモーティブ製品事業統括に就任し再び来日、現在に至る。

<主な社外活動>
ITS Japan 自動運転研究会、及び同サブワーキンググループメンバー(自動運転支援センター)
ISO TC204/WG3 国内会議メンバー
在日英国商工会議所会員
英フィナンシャルタイムズ紙 認定ノンエグゼクティブ・ディレクター

パネリスト
三浦 修一郎 氏
三浦 修一郎 氏
日産自動車株式会社
電子技術・システム技術開発本部 コネクティドカー&サービス開発部
チーフ・サービス・アーキテクト
講師略歴

1989年慶應義塾大学経済学部卒業。日産自動車情報システム部門を経て、1998年テレマティックスサービス会社COMPASSLINK立ち上げに参画、携帯電話向け交通情報サービスの企画開発などに従事。2002年より日産自動車に帰任し、企画部門、情報システム部門と一貫してテレマティックスサービス企画開発運用を担当。2016年度より電子技術・システム技術開発本部、コネクティドカー&サービス開発部でチーフ・サービス・アーキテクトを務める。

パネリスト
松崎 耕介 氏
松崎 耕介 氏
シュナイダーエレクトリック株式会社
代表取締役
IT事業部バイスプレジデント
講師略歴

[ 学 歴 ]
 
1979年3月
茨城県立水戸第一高等学校 卒業
1984年3月
京都大学工学部合成化学科 卒業

[ 経 歴 ]
 
1984年4月
日本アイ・ビー・エム株式会社入社
2001年7月
IBMコーポレーション(米国IBM) 上席副社長補佐
ニューヨーク勤務
2003年1月
日本アイ・ビー・エム株式会社
ストレージ・システム製品事業部長
2004年11月
同 理事 ストレージ・システム事業部長
2005年4月
同 理事 通信・メディア・公益事業担当
2006年5月
同 理事 マーケティング担当
2008年10月
同 執行役員 ゼネラル・ビジネス第三事業担当
2010年1月
同 執行役員 ゼネラル・ビジネス事業担当
2014年1月
同 常務執行役員 エンタープライズ事業本部 製造・流通事業部長
2014年11月
シュナイダーエレクトリック株式会社入社
2015年1月
同 代表取締役副社長 IT事業部バイスプレジデント
2015年10月
同 代表取締役 IT事業部バイスプレジデント

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6月7日(火)午後

セッション4「インテリジェントICT時代におけるICT政策」

基調報告
桜井 俊
桜井 俊
総務省 総務事務次官
講師略歴

1953年12月14日生まれ 群馬県出身

[ 学 歴 ]
東京大学法学部

[ 職 歴 ]
 
1977年
郵政省 入省
1995年
郵政省 電気通信局電気通信事業部業務課長
1997年
郵政省 電気通信局事業政策課長
1999年
郵政省 通信政策局政策課長
2001年1月
総務省 情報通信政策局総合政策課長
2001年7月
総務省 情報通信政策局総務課長
2002年1月
総務省 大臣官房参事官
2003年1月
総務省 大臣官房秘書課長
2004年1月
総務省 大臣官房参事官
2004年4月
総務省 大臣官房審議官(情報通信政策局担当)
2004年6月
経済産業省 大臣官房審議官(IT戦略担当)
2005年8月
総務省 総合通信基盤局電波部長
2006年7月
総務省 電気通信事業部長
2007年7月
総務省 大臣官房総括審議官(政策評価・広報担当)
2008年7月
総務省 総合通信基盤局長
2012年9月
総務省 情報通信国際戦略局長
2013年6月
総務省 総務審議官(郵政・通信担当)
2015年7月
総務省 総務事務次官

パネリスト
村井 純 氏
村井 純 氏
慶應義塾大学 環境情報学部長・教授
講師略歴

工学博士(慶應義塾大学・1987年取得)
1984年東京工業大学と慶應大学を接続した日本初のネットワーク間接続「JUNET」を設立。1988年にはインターネット研究コンソーシアムWIDEプロジェクトを発足させ、インターネット網の整備、普及に尽力。初期インターネットを、日本語をはじめとする多言語対応へと導く。
内閣高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部(IT総合戦略本部)有識者本部員、内閣サイバーセキュリティセンターサイバーセキュリティ戦略本部本部員、社団法人情報処理学会フェロー、日本学術会議第20期会員。その他、各省庁委員会の主査や委員などを多数務め、国際学会等でも活動。
日本人で初めてIEEE Internet Awardを受賞。ISOC(インターネットソサエティ)の選ぶPostel Awardを受賞し、2013年「インターネットの殿堂」入りを果たす。「日本のインターネットの父」「インターネットサムライ」として知られる。

パネリスト
胡 堅波 氏
胡 堅波 氏
中国 工業・情報化部 情報通信研究院
産業・規画研究所所長
講師略歴

胡 堅波は、中国工業・情報化部(MIIT)情報通信研究院(CAICT)産業・規画研究所所長である。彼は、ICT分野の政策研究、企画、規制及びモバイル・インターネットに長年携わってきた。現在は、「3Gビジネス開発計画」及び「情報通信産業第13次5ヵ年計画」を担当している。

パネリスト
ディーター・ヴェーゲナー 氏
ディーター・ヴェーゲナー 氏
独シーメンスAG バイス・プレジデント
講師略歴

1961年 ドイツ生まれ

[ 学 歴 ]
 
1981~86年
ミュンヘン工科大学
1994年
ルール大学 工学博士
 
 
[ 略 歴 ]
 
1987~92年
ドイツ航空宇宙センター
1992~96年
マッキンゼー(ドイツ)コンサルタント
1996~2000年
シーメンス 発電グループ ガスタービンエンジニアリング部長
2001~04年
シーメンス 取締役秘書
2005~11年
シーメンス インダストリーソリューションズ事業本部
最高技術責任者(CTO)
2011~14年
シーメンス インダストリーセクター
Advanced technology & standards(ATS)部長
2015年
シーメンス デジタルファクトリー事業本部
Office Industrie 4.0部長
 
 
2014年から
ドイツ電気・電子工業連盟(ZVEI)Industrie 4.0 管理チーム 代表
ドイツ電気技術委員会(DKE)技術諮問委員会 代表
2016年から
シーメンス コーポレートテクノロジー External Cooperation 部長
 
 
その他の活動
 
2004年から
ミュンヘン国際ロータリークラブ会員
2008年から
デンマーク工科大学 非常勤教授

パネリスト
鍛治屋 清二 氏
鍛治屋 清二 氏
仏ダッソー・システムズ(日本法人)代表取締役社長
講師略歴

2009年8月にダッソー・システムズ株式会社PLMバリューソリューション事業担当役員として入社。パートナー・エコシステムの充実を図り、組織の改革にも着手し早期に売上回復を実現するなどダッソー・システムズ株式会社のパートナーチャネルの発展に寄与。2011年10月よりPLMビジネストランスフォーメーション事業担当役員に着任。ダッソー・システムズ本社の戦略を国内事業へ定着化させるとともに、大手製造業顧客へのサポート充実を図るため、組織改革も実施。
2012年5月1日より代表取締役執行役員。2012年12月5日より現職。2013年8月13日よりソリッドワークス・ジャパン株式会社代表取締役社長も兼務。

1989年、日本タイムシェア株式会社(現TIS株式会社)に入社。システムインテグレーターとして勘定系業務システムや外国証券取引システムに関する経験を積む。1994年、日本パラメトリックテクノロジー株式会社(同PTCジャパン株式会社)に入社。3次元CADシステム・PLMの導入を中心に大手製造業の新たな開発生産システムの構築を支援した。東海地区営業本部を立ち上げるなど業務拡大に貢献し、同社史上最年少で副社長に就任した。

1998年、米国モールドフローコーポレーションに入社し、同社全額出資の日本法人、モールドフロージャパン株式会社の代表取締役に就任した。販売網を整備すると共に従業員数や拠点数を増やすなど、独自の手腕を発揮し、着実に業績を伸ばした。2005年、米国法人の設計ソリューション事業日本地区営業担当副社長(兼務)に就任。アジアに進出した日系企業に対する支援も開始し、定期的に現地に赴くなど、グローバルな活動を行う。2008年7月の米オートデスクのモールドフローコーポレーション買収により、オートデスク株式会社モールドフロー本部長に就任し、モールドフロー国内事業の移管を行う。2009年7月に同社退職。

1966年、大分県生まれ。福岡大学経済学部卒業。

講演「Technology Enabled Health Innovation
   ―テクノロジーによって実現するヘルスイノベーション―」

スチュアート・M・マクギガン 氏
スチュアート・M・マクギガン 氏
米ジョンソン・エンド・ジョンソン 最高情報責任者(CIO) バイスプレジデント
講師略歴

[ 学 歴 ]
Fairfield大学 心理学 学位
Yale大学 認知科学プログラム科学修士 哲学修士修了

[ 略 歴 ]
IT(情報技術)の戦略と運用に関するグローバル責任者。2012年4月J&J入社。J&J入社前は、米国最大手薬局のCVS Caremark社においてCIO シニアバイスプレジデントを務め、会社の情報システムやIT技術運用を担当。その以前は米国保険会社Liberty Mutual Insurance Group社のCIO シニアバイスプレジデントを務め、アプリケーション開発や技術基盤、パブリッシングサービスを含めた会社の情報システムやIT技術運用を担当。Merck and Medco Health社在職中には、マーケティングリサーチや製品マネジメント、eコマースなど、技術やビジネスにおける重要なポジションを歴任した。

セッション5「ヘルステックが拓く新ビジネス」

パネリスト
マシュー・ホルト 氏
マシュー・ホルト 氏
米ヘルス2.0 共同会長
講師略歴

マシュー・ホルトは、25年以上にわたり健康分野で研究を行ない、将来予測や先験的提案を行なってきた。彼はこれまでに未来研究所(Institute for the Future)やハリス・インタラクティブ(Harris Interactive)といった未来予測や政策提案、調査を行う機関で多くの経験を積んできた。彼は最近The Health Care Blogの執筆者として、またHealth 2.0の共同創業者として知られている。Health2.0は2007年に設立された会社で、カンファレンス、市場調査、技術競技会、技術試験を通して新しいヘルスケア技術を紹介するトップ企業である。彼はほとんど独学でこうした知見を得てきた。

パネリスト
吉崎 敏文 氏
吉崎 敏文 氏
日本アイ・ビー・エム株式会社 執行役員 ワトソン事業部長
講師略歴

1985年、日本アイ・ビー・エム株式会社入社。1999年、経営企画・人事、企画担当部長を経て、アジアパシフィックのBT/CIO CRM担当部長を務める。
2003年からアジアパシフィック トランスフォーメーション・サポート エグゼクティブとして、アジア全体のe-business推進とサポートに従事。2004年から理事として、ibm.comセンター事業部長、インフラ・ソリューション事業部長など新事業分野の経験を積み、2007年にインテグレート・テクノロジー・サービス事業担当 執行役員に就任。その後、2010年にクラウド・コンピューティング事業を立ち上げ、2012年よりスマーター・シティー担当。東北復興支援事業部長も兼務。2015年7月より現職。日本IBM Watson事業部長としてWatsonビジネスをリードする。

パネリスト
石見 陽 氏
石見 陽 氏
メドピア株式会社 代表取締役社長(医師・医学博士)
講師略歴

1999年に信州大学医学部を卒業し、東京女子医科大学病院循環器内科学に入局。
循環器内科医として勤務する傍ら、2004年12月にメドピア株式会社(旧、株式会社メディカル・オブリージュ)を設立。

2007年8月に医師専用コミュニティサイト「MedPeer」を開設。
医師会員数は現在10万人以上(国内医師の3人に1人)となり、医師同士が臨床現場で得た経験を「集合知」として共有している。

2014年に東証マザーズに上場。現在も週一回の診療を継続する、現役医師兼経営者。
最近では、「世界一受けたい授業」(日本テレビ)を始めとした各種テレビ番組に出演し、MedPeerで集めた現場医師の声を発信している。

モデレーター
関口 和一
関口 和一
日本経済新聞社 編集委員
講師略歴

1982年一橋大学法学部卒、日本経済新聞社入社。1988~89年フルブライト研究員として米ハーバード大学留学。1989年英文日経キャップ。1990~94年ワシントン支局特派員。産業部電機担当キャップを経て1996年より編集委員。2000年から15年間、論説委員として主に情報通信分野の社説を執筆。2006年より法政大学大学院客員教授、2008年より国際大学グローコム客員教授、2015年より東京大学大学院客員教授。2009~12年NHK国際放送『NIKKEI Japan Report』コメンテーター、2012~13年BSジャパン『NIKKEI×BS Live 7PM』メインキャスター。早稲田大学、明治大学の非常勤講師なども兼務する。著書に『パソコン革命の旗手たち』(日本経済新聞社)、『情報探索術』(同)、共著に『日本の未来について話そう』(小学館)など。

モデレーター
村山 恵一
村山 恵一
日本経済新聞社 編集委員 兼 論説委員
講師略歴

1992年東北大学法学部卒、日本経済新聞社入社。東京本社編集局産業部に配属、情報通信・エレクトロニクス、自動車、医療、金融などの業界を担当。2004~05年に米ハーバード大学留学。2005~09年に米シリコンバレー支局勤務。12年4月から編集委員。15年4月から論説委員を兼務。担当分野はIT、スタートアップ。著書に『IT帝国の興亡―スティーブ・ジョブズ革命』(日本経済新聞出版社)、共著に『ドキュメント日産革命 起死回生』(日本経済新聞社)などがある。山形県出身。

モデレーター
中山 淳史
中山 淳史
日本経済新聞社 編集委員
講師略歴

1989年
上智大外国語学部卒
日本経済新聞社入社、編集局産業部に配属(自動車、鉄鋼、航空業界などを担当)
1998年
米州編集総局(ニューヨーク)
2002年
産業部(自動車、電機業界などを担当)
2006年
証券部
2008年
産業部編集委員
2010年
産業部編集委員兼論説委員
2012年
産業部次長
2013年
産業部次長兼編集委員
2015年
編集委員

モデレーター
巻口 英司
巻口 英司
総務省 情報通信国際戦略局 参事官(国際競争力強化戦略担当)
講師略歴

[ 学 歴 ]
 
東京大学経済学部
 

[ 略 歴 ]
 
1986年
郵政省入省
1988年
米国留学(エール大)
2001年
総務省総合通信基盤局多国間経済室長
2004年
国際通信経済研究所(在ワシントン)
2006年
内閣官房IT担当室参事官
2008年
総務省情報通信国際戦略局国際経済課長
2010年
総務省総合通信基盤局電波部衛星移動通信課長
2012年
総務省情報通信国際戦略局国際政策課長
2014年
現職

講師およびプログラムは都合により変更になる場合がございますので、予めご了承ください。

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